前回に引き続きOffice2016関連のお話しをしていきます。正確には、Office365の話です。
前回、Office2016の購入方法を３タイプ紹介しました。その中でサブスクリプション版とプレインストール版でついてくるOffice365の紹介をしていきます。
Office365は当初、商用のクラウドサービスに一般的なインストールするソフトウェアを加えたものでした。似たようなサービスにGoogle Apps for Businessがありますが、こちらはインストールできるパソコンソフトウェアはなく、クラウド＋スマホアプリといった展開になっています。
Office365 の始まりは2011年ですから、Office2010の時代からのサービスです。つまり、Office365からみるとOffice2016はサービスの１つなのです。ちょっと変な感じですね。
メインとなるクラウドサービスとして使えるものは以下のようなものがあります。
・OneDrive
オンラインストレージのOneDriveがなんと１ＴＢも使えます。無料で登録して使えるのは５ＧＢ（以前は１５ＧＢ）だったので、これはとても大きな魅力です。一時期、無制限との話も出ていたのですが、残念ながらなくなったようです。
・Skype for Business
ビデオ電話もできるSkypeのビジネス版Skype for Businessが利用できます。Skypeでは25名が最大のオンライン会議が250名までできるのと企業側でのアカウント管理、Outlook等の連携があります。
・Yammer
Yammerと呼ばれる社内ＳＮＳを利用できます。2012年にマイクロソフトに買収され、Office365 のサービスとしても提供されています。Office365加入の場合はビジネス管理機能付きのものが利用できます。
・その他
あとは、50GBのメールボックスが利用できる、オンライン版・アプリ版オフィスでの編集機能やSwayというプレゼアプリの利用等のサービスがあります。ビジネス向けのクラウドサービスとしてはそれなりに充実していると思います。
しかし、これらのサービスは、それぞれバラバラにサービスを受けることもできます。しかも容量を減らしたり、管理機能をなくすと無料で使えるものがあります。
「なんだ、じゃ無料で使えばいいじゃないか」と思うかもしれませんがここで問題なるのが商用利用権という言葉です。商用利用権とは、業務目的または収益を得ることを目的とした活動で、会社での業務はもちろん、在宅勤務や持ち帰り仕事、ＮＰＯ業務はすべて該当します。個人事業主の業務も含みます。結構範囲が広いですよね。
規約を見るとSkype は小規模での利用は商用利用可能ですが、オンライン版オフィスやアプリ版オフィスでの編集は個人アカウントでの利用では商用利用はできません。Office365 の契約者だけ商用利用可能です。
ただし、ここで一番気になるインストール版オフィスは実はどの購入方法でも商用利用可能です。海外では個人用ライセンスが明確に分かれており、商用利用できないオフィスもあるのですが、日本だけはできるのです。
なぜ、こんなふうになったかというと日本ではプレインストール版が主流であり、そこに家庭用とかビジネス用とかの分類で販売することはないため、特別にすべて商用利用権がついているようなのです。
なんだか混乱させるような内容になって申し訳ありませんが、つまり、インストール版オフィス、今回でいうとOffice2016だけを利用するのであれば、Office365 の利用はかなり微妙だということです。
逆にアプリ版・オンライン版オフィスでの商用利用で編集、オンラインストレージを大容量で使いたい、Mac・Windowsで両方で使いたいなどのマルチデバイス利用ニーズがあるとOffice365 は有効だということです。利用状況を踏まえて選んでください。